SEOに向いている業種・サービスの特徴
どうもこんにちは。
なないちでSEOを担当している中嶋です。
よく間違われるのですが「ナカジマ」ではなく「ナカシマ」です。
よろしければ覚えてくださいね。
さて、少し前にSEO対策のメリットについて紹介しました。
SEOのメリットは次の３つだというお話でしたね。
今回はもう少し噛み砕いて、実際に「どんなケースが向いているのか」「自分の運営しているサイトはSEOに向いているのか」ということが分かるように、どんな業種・サービスがSEOに向いているのかについて解説をしたいと思います。
SEOに向いている業種・サービス
SEOに向いている業種は、「飲食店」「美容院」「エステ」「学習塾」「スクール」「税理士」「社労士」「整体/整骨院」「マッサージ」といったBtoC向けローカルビジネスと、情報・通信関連を扱うIT企業、通販を含む小売業、BtoBを含む建築・製造業等です。
店舗・ローカルビジネス
地域に根ざした小～中規模ビジネスのことを「ローカルビジネス」などと呼びますが、これらローカルビジネスの集客はSEO対策がとてもマッチします。
インターネット集客をするならSEO対策が必須とも言えるでしょう。
地域検索に対応
これらは地域性ありきなところがあるので、サービス展開エリア自体に価値があると言えます。
そのため、ある人物が「職場の近くで安くて美味しい居酒屋」を探すとなれば、高確率で地域名を入れての検索がされることが想定されます。
例えば、「◯◯駅 居酒屋 安い」と検索がありそうですよね。
この様に、店舗・ローカルビジネスは地域名を入力してGoogleで検索するという行動が強く想定されるので、SEO対策に向いていると言えます。
ローコストでの集客施策として
また、これらのローカルビジネスは中小規模の事業規模であることも多く、広告予算もあまり余裕がないというケースも多くあります。
集客にかけられる広告予算は多くても月10万程度までというケースであれば、SEO対策は金額的にもローコストな集客施策なのでおすすめです。
余談ですが、飲食店の方で、食べログなどに代表されるサービス検索サイトの掲載手数料が高額で、SEO対策の方が安い、とおっしゃられていたクライアントさんが過去にいらっしゃいました。
EC/通販サイト
ECサイト・通販サイトなどもSEOとの相性が良いです。
ただし、注意しなくてはいけないのは、自社サイトとして運営しているサイトであることが条件です。
ショッピングモール型サイトはSEO出来ない
自社サイトとして運営していないサイトとは、Amazonや楽天、メルカリなど、ショッピングモール型のサイトを間借りしているサイトのことを指します。
これらのショッピングモール内での順位対策などを行っている会社も実際には存在しますが、SEO対策として対応出来る箇所に限りがあり、十分なSEO対策は行えないのが実情です。
自社サイトであればSEO出来る
逆に、自社サイトとして運営しているサイトは、例えばEC-CUBEの様なパッケージ型ECサイトや、BASEやカラーミーショップといったASPカートシステム、クラウド型ECシステムのことを指します。
要は、制作会社に依頼したり自社で制作したサイトのことです。
商圏がインターネット上である
通販サイトの場合、アパレルや食品、生活用品、趣味・ホビー用品など扱うものは多岐に渡りますが、インターネット上で集客を行い、決済まで完結させるという性質上、検索流入を獲得する施策であるSEOとの親和性は高く、マストとも言えます。
もちろん、日本国内すべてがターゲットエリアになりますし、扱う商材によっては国外も選択肢に入るため、同時に競合相手も増大します。
競合が増えやすいことが難点
ローカルビジネスであれば、ライバルは同地域の店舗だけであるのに対し、通販サイトはその数が膨大になる傾向があります。
代表的なところでは、Amazonや楽天も競合となり得ます。
それら競合に対して如何に打ち勝ち、差別化を図っていくのかがEC・通販サイトの難しいところでもあります。
メディア型サイト
「オウンドメディア」という言葉も大分浸透してきたかと思いますが、いわゆるブログ型コンテンツに相当するメディアサイトもSEO対策に向いており、またSEO対策が必須となります。
メディア型サイトには、大きく分けると、記事ページにアクセスしたユーザーが広告をクリック・成約することで収益につなげるアフィリエイト・広告型モデルと、記事を通してユーザーに商品・サービス価値を伝えることで、商品購入や来店に繋げるナーチャリングモデルなどがあります。
大手もSEOをやっているが狙い目はある
今では大手企業から中小企業までがこぞってメディアサイトまたはメディアコンテンツを有しており、メディアコンテンツを展開してSEOをすれば検索上位を独占出来たという時代は既に終焉してしまいましたが、それもSEO対策を基盤としたメディア運用が有用である証です。
大企業が運営しているメディアサイトであっても、実はSEOの専門家なしに運営していてSEOが不十分であったり、人手不足で運営に手が回っていないなどの実情も実際にはあったりするので、小～中規模のメディアサイトも大企業サイトに勝てる可能性が十分にあるのが面白いところかもしれません。
情報・通信・IT関連
いわゆるIT関連ビジネスもSEOとの相性が良いです。
最近ではAIやSaaS関連がやはり典型的でしょう。
これらもECサイトなどと同じくターゲットエリアが国内全域または国外も含まれてきますので、インターネット集客が有効かつ必須な業種です。
ITリテラシーとWebマーケティングの知識が豊富な業界だが、SEOは意外と弱い
これらは店舗型ビジネスなどに比べて業界全体のITリテラシー・Webマーケティングリテラシーが高いことが特徴です。
IT系なのだから当然ですよね。
ただし、僕の経験上、誰もが名前を知っている様なIT系大企業であっても、「SEO」に関しては正直詳しくないことがほとんどです。
これは、WebのプロであるWeb制作会社も含めて、ほとんどがそうです。
IT会社と言えども、SEOには詳しくないし、十分に施策に取り組めてないのです。
もちろん、業界全体的にITリテラシーが高く、Webマーケティングに知識があるという点で、平均的なリテラシーで言えば、他業種に比べれば圧倒的に高いです。
とは言え、彼らの多くはSEOを専門にしている訳でもないので、意外とちゃんと専門的な人がSEOをやっていけば勝てる要素があるわけです。
ちなみに当サイトもこのIT系に属する訳ですが、サイト開設から２ヶ月ほどで競合となるSEO会社さんたちに打ち勝ち「横浜 SEO対策」で10位以内に入ってくるようになりました。
まとめ
以上の様に、「店舗・ローカルビジネス」「EC/通販サイト」「メディア型サイト」「情報・通信・IT関連」といった業種・サービスがSEOに向いている傾向にあります。
「飲食店」「美容院」「エステ」「学習塾」「スクール」「税理士」「社労士」「整体/整骨院」「マッサージ」といったBtoC向けローカルビジネスと、情報・通信関連を扱うIT企業、通販を含む小売業、BtoBを含む建築・製造業等です。
これらはインターネット上で検索される可能性が高いため、SEOに向いているというわけです。
逆に、残念ながらインターネットで誰も検索をしないような業種やサービスはSEOに不向きとも言えます。
例えば、誰も知らない全く新しいものや、近所のコンビニやスーパーで簡単に手に入ってしまうようなものですね。
これらの点を踏まえて、インターネット集客戦略を考えてみると良いと思います。
参考にしてみてください。
